緊急事態の異変：日本の規制はより健康的な食事と相まってより高いアルコール摂取をもたらす

政府は、パンデミックを抑制するため、2020年4月に非常事態宣言を発令した。この期間中、住民はリモートワークを推奨され、商業施設は営業時間を短縮するか完全に閉鎖することになった。

研究者らは、この外出自粛要請がアルコールやスナックの消費量の増加につながっていることを見出したが、住民たちは、バランスのとれた食事をし、1日3回の主食を食べる習慣を守るなど、全般的に食生活が改善されていることも分かった。

2020年7月に新型コロナウイルスの第2波の感染拡大があったが、政府は緊急事態宣言ではなく、基本的な公衆衛生対策を実践するために国民の自主的な自粛を要請し、飲食店に営業時間の短縮を呼びかけた。

調査設計​

2020年9月に、日本国民1万人を対象に、パンデミック前（2020年1月頃）、外出自粛要請期間（2020年4月～5月）、外出自粛要請期間後（2020年9月）の生活習慣に関するオンライン調査を実施した。

参加者は、調査時点で新型コロナウイルスに感染していない20歳以上の成人。

調査では、食生活、在宅時間、体重の変化、身体活動の時間、新型コロナウイルス感染に対する不安、睡眠時間などに関する質問を行った。

食糧摂取に関する質問では、特定の食品の摂取量の増減があったかを尋ねた。

参加者は、在宅時間延長グループ（34％）と非延長グループにそれぞれ分けられた。

在宅時間延長グループでは、平均在宅時間が18.4±4.1時間となり、6.3時間長くなっていた。

この結果は、Nutrients​誌に掲載された。

アルコール ​

外出自粛要請期間中、延長グループではアルコール摂取量の増加を報告する人の割合が高く、この傾向は続いていた。

研究者によると、このような行動は、ストレスや倦怠が原因で表面化した可能性がある。

「外出自粛要請期間後も、アルコール摂取量が増加した人の割合、特に若い年齢層では減少しませんでした」

間食​

延長グループの参加者は、非延長グループに比べて、間食の頻度が3倍になったと報告している。この割合は、外出自粛期間後には約半分に減少した。

延長グループの参加者の25％以上が、外出自粛要請期間中にシリアル、塩分の多いスナック、菓子類の消費が増えたと報告した。

研究者らによると、外出自粛期間中の不健康な食品の消費量増加は、やる気のなさ、不安、退屈などの気分の変化と関連していたという。

主食​

外出自粛要請期間中に身につけたネガティブな食生活にもかかわらず、ポジティブな効果がみられた。

延長グループの参加者は、バランスのとれた食事と1日3食の食習慣の増加を報告しており、これは非延長グループの5倍になる。

また、在宅時間を延長した回答者は、野菜、果物、乳製品の消費量が増加したと報告している。

「野菜や果物を多く含む健康的な食事は、家庭料理の摂取量の増加とも関連しており、在宅時間の増加により、家庭での調理や食事の時間を増やすことができた」と研究者は説明している。

正常に戻る？​

今回の調査では、家にいる時間が長いと、食生活の改善などのプラスの効果がある一方で、間食やアルコール摂取量の増加などのマイナスの効果もあることが示唆された。

また、ポジティブな変化はすぐに消えていくが、ネガティブな変化は消えなかったようだ。

本研究は、在宅時間に関する生活習慣の縦断的な変化を報告した初めての研究である。

出典：Nutrients​

https://doi.org/10.3390/nu13082698​

「日本におけるCOVID-19パンデミックによる緊急事態中および緊急事態後の生活習慣の変化と在宅時間との関連性」

著者：Chiharu Nishijima,ら