10分食：日本のNPD (新製品開発) はますます “利便性” が主体となる

ハウス食品は2月11日から、カレーチキンとポーク、生姜とチリ風味豆腐の4つの新しいレトルト食品を発売した。

味の素の最新の新製品リストも同様に、5分以内に調理できる鶏の胸肉を含むレトルト食品を紹介している。

他にはアサヒがフリーズドライ食品の生産を増やす計画を発表した。

FoodNavigator-Asia​の問い合わせに、ハウス食品の広報担当者は、調理時間、準備のしやすさ、および製品の包装が日本の消費者を引き付けるのに重要であると答えてくれた。

例えば、調理に必要な時間は10分を超えず、製品の包装は調理法を示す必要がある。

同担当者によると、主婦が消費者層の大半を占めている一方で、若い世代は便利なオプションを求めるのであれば、「お弁当やデリを買う、あるいはレストランで食べる」そうである。

利便性は魅力的なセールスポイントではあるが、調理経験があまりない人は「それでもうまく調理できることを期待している」ので、消費者も製品においしさを求めていることを強調した。

「スパイスと調味料をブレンドする技術を (インスタント食品の製造に）取り入れることが重要です。(インスタント食品の調理でも）、作り手が誰であっても、味の品質は一定であることが必要となります。」

アサヒグループ食品は先月、フリーズドライ食品の増産計画を発表した。これは、2008年に日本最大のフリーズドライ製品メーカーである天野実業を買収して以来の最重要点の1つとなる。

今後3年間で、食品事業に128億円を投入する予定で。そして、27億円が凍結乾燥食品の生産に充てられます。広報担当者によると、この投資により、生産量は昨年の1.3倍となる見込みです。

現在、味噌汁、カレー、即席パスタなど、200種類以上の日本食がフリーズドライされた形で販売されている。

インスタントカップ麺のコンセプトと同様に、フリーズドライ食品は、熱湯を注ぐことによって食べられる。

第二次世界大戦中に具体化したコンセプトであるフリーズドライ食品は、より多くの消費者が便利なオプションを求めているため、ますます普及している。

利益​

インスタント食品は、ほとんどの食品会社にとって成長の原動力であり、一部の企業では売上高が25％も増加している。

アサヒの場合、昨年のフリーズドライ製品の売上高は約132億円で、2017年の約25％アップとなった。

インスタント味噌汁の場合、新製品の発売と積極的な販売促進により、昨年の売上は12％アップとなり、今年は、さらに12％伸ばすことを目指している。

全体として、アサヒは昨年2億7000万食のインスタント食品を生産し、2021年までに3億6,000万食の生産量を達成することを目指している。

ハウス食品については、同社広報担当者によると、2016年3月期から2017年3月期にかけて、レトルトカレー製品の売上高は138億円から152億円に増加した。